つばきのサステナビリティ

基本的な考え方

つばきグループは、創業以来、企業としての社会的責任を果たすと同時に、事業活動を通じての社会貢献に取り組むことで、自らの持続的成長を図ってきました。これは企業理念に掲げる「動かすことに進化をもたらし、社会の期待を超えていきます(社会的使命)」の実践そのものであり、世界が直面する課題「SDGs*」への貢献につながるものと考えます。
そして、これら活動を体系的に推進することをねらいに、2020年4月に「サステナビリティ基本方針」を制定。この方針の下、グループ一体となって技術革新と社会課題の解決に取り組むとともに、ステークホルダーの皆さまとの相互コミュニケーションを図り、モノづくり企業として持続可能な社会の実現に貢献していきます。

*SDGs:国連が掲げる2030年までに持続可能でより良い世界を目指す国際目標のこと
(Sustainable Development GOALSの略)

サステナビリティ基本方針

サステナビリティ基本方針

つばきグループは、企業理念「TSUBAKI SPIRIT」に基づいた事業活動を通して、持続可能な社会の実現に貢献するとともに、技術革新により企業価値向上を図り、社会から必要とされ続ける企業を目指します。また、経営の透明性を高め、ステークホルダーとのコミュニケーションにより信頼関係を深めます。

推進体制

つばきグループでは、リスク管理、環境、品質など国内グループ会社を加えた各委員会活動を通じて、さまざまなサステナビリティ課題に取り組んできました。この活動に中長期視点を加味し、体系的に推進することをねらいに、主要委員会委員長をメンバーとするプロジェクトを発足。グローバル視点で重要課題(マテリアリティ)の抽出と指標(KPI)、目標の設定を行い、活動強化を図っています。

つばきのサステナビリティ重要課題と目標

つばきグループでは、サステナビリティ基本方針の下、まずCSR側面から重要課題(マテリアリティ)と目標(KPI)の設定を行いました。
本業(商品)を通じて解決する社会的課題、すなわちCSV課題については、現在策定中の長期ビジョンで示される「2030年のつばきグループのあるべき姿」を見据え、2021年度よりスタートする新中期経営計画の事業課題として中長期視点で取り組んでまいります。
またこれら取り組みはSDGsへの貢献に直結しており、その関係性を明確にすることで従業員の意識向上につなげていきます。

ESG項目 マテリアリティ
(重要課題)
KPI(指標) SDGsへの
貢献
E

環境
地球環境保全
気候変動対策
気候変動緩和策(CO2削減)
とその他環境保全
環境法令抵触件数ゼロ
3 すべての人に健康と福祉を
7 エネルギーをみんなにそしてクリーンに
11 住み続けられるまちづくりを
12 つくる責任つかう責任
13 気候変動に具体的な対策を
CO2排出総量
廃棄物リサイクル率
PRTR物質排出量
CDP気候変動回答パウンダリー率(*1)
S

社会
安全で働きがいのある職場 人権の尊重 倫理教育実施社数
3 すべての人に健康と福祉を
4 質の高い教育をみんなに
5 ジェンダー平等を実現しよう
8 働きがいも経済成長も
9 産業と技術革新の基盤をつくろう
12 つくる責任つかう責任
ダイバーシティの推進 障がい者雇用率
障がい者法定雇用率達成社数率
外国人社員数
役付従業員女性比率
働き方改革
(働きがい、業務効率の向上)
有給休暇取得率
人材育成 海外トレーニー派遣人数
従業員の安全と健康の確保 休業災害発生件数
高ストレス者比率
安全・安心な
商品の提供
品質保証 重要品質問題発生件数(*2)
持続可能な調達 サプライヤーとの協業 環境調査票依頼件数
調査票回答比率
サステナビリティガイドライン発行件数(*3)
紛争鉱物対応
G

ガバナンス
健全、公正かつ
透明な事業運営
コンプライアンスの徹底 重大会社規定違反
13 気候変動に具体的な対策を
16 平和と公正をすべての人に
17 パートナーシップで目標を達成しよう
「企業倫理強化月間」参加社数
危機対応・BCP 防災・避難訓練実施率
情報セキュリティ 重大システムインシデント発生件数
情報セキュリティ事故発生件数
知的財産権侵害防止 他社権利侵害による警告受領件数

対象範囲:国内は椿本チエインおよび国内連結子会社、グローバルは国内+海外主要子会社を対象としています

*1:CDP気候変動回答バウンダリー率:CDP調査対象年度におけるCO2排出量基準によるグローバルグループ全体に占める回答対象範囲の割合

*2:社内設定定義による

*3:2020年度より取り組みを開始したテーマ

詳細データはこちら

持続可能な社会の実現に向けて

つばきグループは、「動かす」分野において社会の期待を超える価値を提供し、
社会から必要とされ続ける企業となることを目指します