循環型社会と汚染防止への取り組み
つばきグループは、より少ない資源を用いて、より高い経済価値を創出するとともに、 リデュース、リユース、リサイクルの「3R(スリーアール)」を進めることによって、環境への負荷が少ない「循環型社会」の形成に向けた取り組みを進めています。
※3R(スリーアール)=Reduce(リデュース):廃棄物削減、Reuse(リユース):再使用、Recycle(リサイクル):再資源化の3つの取り組みの頭文字を取ったもの
総排出物重量の削減
当社グループでは、「持続可能性(サステナビリティ)の4原則8項目」に基づき、廃棄物(産業廃棄物および一般廃棄物)の削減と再資源化率(リサイクル率)の向上に取り組んでいます。これらの活動に加え、売却有価物を含む「総排出物重量」を独自の管理指標として設定し、当社グループの「エコ・ファクトリー認定制度」における評価項目の一つとしています。
2024年度も各事業所で排出物削減に努めた結果、生産増に伴い廃棄物は微増したものの、売却有価物がこれを上回って減少したため、総排出物は
前年度比で減少となりました。今後も、資源の有効活用とリサイクルを両立させながら、循環型社会の実現に向けた取り組みを継続していきます。
事業所別 総排出物重量 一覧
単位:t/年
2023年度 | 2024年度 | ||||||
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廃棄物 | 売却有価物 | 総排出物 | 廃棄物 | 売却有価物 | 総排出物 | ||
椿 本 チ エ イ ン |
京田辺工場 | 505 | 8,853 | 9,358 | 402 | 7,808 | 8,211 |
埼玉工場 | 1,485 | 8,619 | 10,104 | 1,490 | 7,756 | 9,247 | |
兵庫工場 | 147 | 8 | 154 | 180 | 21 | 201 | |
長岡京工場 | 296 | 667 | 963 | 244 | 664 | 908 | |
岡山工場 | 248 | 257 | 506 | 344 | 255 | 600 | |
関 係 会 社 |
椿本カスタムチエン | 150 | 585 | 735 | 147 | 614 | 761 |
椿本スプロケット | 98 | 341 | 439 | 120 | 319 | 440 | |
椿本バルクシステム | 33 | 228 | 262 | 26 | 169 | 195 | |
椿本メイフラン | 70 | 646 | 716 | 69 | 584 | 653 | |
椿本鋳工 | 1,793 | 88 | 1,881 | 1,920 | 104 | 2,024 | |
ツバキ山久チエイン | 45 | 54 | 100 | 56 | 56 | 112 | |
国内合計 | 4,871 | 20,347 | 25,218 | 4,999 | 18,352 | 23,351 |
注)廃棄物=産業廃棄物+一般廃棄物
原単位 一覧
『総排出物/原単位』 | |||
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2023年度 | 2024年度 | ||
椿 本 チ エ イ ン |
京田辺工場 | 0.419 | 0.370 |
埼玉工場 | 0.308 | 0.281 | |
兵庫工場 | 0.147 | 0.151 | |
長岡京工場 | 0.091 | 0.082 | |
岡山工場 | 0.095 | 0.095 | |
関 係 会 社 |
椿本カスタムチエン | 0.144 | 0.137 |
椿本スプロケット | 0.131 | 0.133 | |
椿本バルクシステム | 0.054 | 0.041 | |
椿本メイフラン | 0.207 | 0.173 | |
椿本鋳工 | 1.203 | 1.316 | |
ツバキ山久チエイン | 0.028 | 0.032 | |
国内合計 | 0.269 | 0.243 |
注)総排出物÷生産高
再資源化率の向上
当社グループでは廃棄物の低減、再資源化を積極的に進めています。2024年度は産業廃棄物と一般廃棄物を合わせた廃棄物合計が4,999tとなり、前年度比で2.6%増となりました。再資源化率については前年度をやや下回ったものの97.9%と引き続き高い水準を維持しています。
今後も環境負荷低減に向けた各事業所での取り組みを強化し、さらなる改善を図っていきます。
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廃棄物等排出量/再資源化率(年度平均)
単位:t、%
2020 2021 2022 2023 2024 産業廃棄物 4,300 4,708 4,419 4,503 4,635 一般廃棄物 345 412 383 367 364 合計 4,645 5,120 4,802 4,871 4,999 再資源化率
(年度平均)96.7 96.8 97.0 98.6 97.9 -
対象範囲は国内主要生産拠点11事業所、海外は廃棄物定義が国ごとで異なるため未記載。
有害化学物質削減への取り組み
当社グループは、お客様に安心して製品を使用いただくため、有害化学物質に関する取り組みを強化しています。
具体的には、国内外の規制遵守はもちろん、製品含有化学物質の調査や、生産工程で取り扱う化学物質の削減を推進しています。
製品含有化学物質の管理
当社グループは、原材料・部品・資材の含有物質を調査し、お客さまとともに含有実態把握や許容範囲の設定を行うとともに、その継続的な削減に取り組んでいます。また、主要サプライヤーの皆さまには、有害化学物質の対象法令、物質名、基準値等を明記した「グリーン調達ガイドライン」を配布。サプライヤーの皆さまにも化学物質管理の重要性を理解いただき、使用低減に協力いただいています。
PRTR法対象物質の削減推進
当社グループでは、化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)の指定する化学物質の排出実態を調査し、生産工程で取り扱うPRTR対象化学物質の削減に取り組んでおり、有害性の少ない物質への代替を図っています。2024年度の同法関連の届出対象事業所は4社、7工場が該当しました。なお、当社グループでは、PRTR管理を「エコ・ファクトリー認定制度」の管理指標に掲げて、届出対象以外の工場も同制度の対象として、厳しく管理物質の削減を展開しています。
2024年度PRTR法対象化学物質データ実績表
単位:kg/年
事業所 | 物質番号 | 物質名 | 排出量 | 移動量 | 合計 | |||||
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大気 | 公共用水域 | 土壌 | 事業所内埋立 | 下水道 | 事業所外への移動 | |||||
椿本チエイン | 京田辺工場 | 348 | 1-ブロモプロパン | 8,800.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 8,800 |
埼玉工場 | 87 | クロム及び3価クロム化合物 | 69.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 35,000.0 | 35,069 | |
300 | トルエン | 16,000.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 6,400.0 | 22,400 | ||
兵庫工場 | 438 | メチルナフタレン | 3.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 3 | |
長岡京工場 | 53 | エチルベンゼン | 1,506.4 | 0 | 0 | 0 | 0 | 119.6 | 1,626 | |
80 | キシレン | 2,144.2 | 0 | 0 | 0 | 0 | 169.9 | 2,314 | ||
300 | トルエン | 9,936.1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 788.8 | 10,725 | ||
椿本バルクシステム | 53 | エチルベンゼン | 2,688.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 328.0 | 3,016 | |
80 | キシレン | 3,049.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 374.0 | 3,423 | ||
300 | トルエン | 1,374.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 187.0 | 1,561 | ||
438 | メチルナフタレン | 1.2 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 | ||
椿本メイフラン | 53 | エチルベンゼン | 1,700.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 600.0 | 2,300 | |
80 | キシレン | 2,400.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 800.0 | 3,200 | ||
300 | トルエン | 10,000.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 3,600.0 | 13,600 | ||
737 | メチルイソブチルケトン | 980.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 360.0 | 1,340 | ||
594 | エチレングリコールモノブチルエーテル | 800.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 300.0 | 1,100 | ||
椿本鋳工 | 412 | マンガン及びその化合物 | 3,488.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 558.8 | 4,047 | |
マグネシウム及びその化合物 | 2,280.0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 91.2 | 2,371 | |||
合計 | 67,219 | 0 | 0 | 0 | 0 | 49,677 | 116,896 |
※椿本カスタムチエン、椿本スプロケット、ツバキ山久チエインはPRTR法の届出対象外です。
(注1)上表は法令に対応した数値である。
水資源の保全
当社グループは、水資源保護のため、グローバルで水使用量や水使用量原単位の削減に取り組んでいます。国内事業所では、「エコ・ファクトリー認定制度」の管理指標の下、事業所ごとに管理値を設定し、水使用量の削減を進めています。海外事業所においては、2017年度より水使用量の計測を開始し、使用量削減に向けた施策を講じています。
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水使用量(国内)
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水使用量(グローバル)