環境負荷低減への取り組み

地球温暖化防止

つばきグループでは、気候変動が進む中、CO2など温室効果ガスの削減に取り組んでいます。
国内では、環境長期目標「2030年度までに、CO2総排出量を30%削減する(基準年度2013年度)」の下、環境自主行動計画に基づく具体的取り組みを推進しています。
当社のモノづくりで使用されるエネルギーの多くは、生産プロセスに集中しています。当社では、省エネ型生産設備の積極導入によりエネルギー効率の向上を図ると共に、主要工場の断熱塗装、空調設備の重油からCO2排出量が少ないLNG等への燃料転換も進めています。さらに、工場の新設・改築時には、太陽光発電装置の積極導入による再生可能エネルギーの利用拡大、LED照明の採用など、様々なCO2削減対策を実施しています。

CO2総排出量削減活動

2019年度における当社グループのCO2総排出量は以下のとおりとなりました。
国内においては、環境長期目標に即したグループ各社で策定したCO2削減のための「長期計画CO2削減ロードマップ2030」を展開し、前年度比7.4%のCO2排出量が削減できました。
また、2030年度をゴールする長期目標(2013年度比CO2排出量30%削減)への対目標比50%(CO2:15%削減)を達成しました。
海外においては、北米、欧州、アジアの主要生産拠点14事業所について2017年度からのデータを掲載しています。

CO2排出総量推移 スコープ1 (燃料の使用量等、自社で直接排出したCO2量)

  • 事業所別CO2 排出量(国内)
    事業所別CO2 排出量(国内)
  • 事業所別CO2 排出量(グローバル)
    事業所別CO2 排出量(グローバル)

CO2排出総量推移 スコープ2 (電気の使用等、自社で間接的に排出したCO2量)

  • 事業所別CO2 排出量(国内)
    事業所別CO2 排出量(国内)
  • 事業所別CO2 排出量(グローバル)
    事業所別CO2 排出量(グローバル)

CO2排出量推移 スコープ1+2

  • 事業所別CO2 排出量(国内)
    事業所別CO2 排出量(国内)
  • 事業所別CO2 排出量(グローバル)
    事業所別CO2 排出量(グローバル)

 国内の電力使用によるCO2排出係数は、環境省公表の『電気事業者別排出係数』の「基礎排出係数」
海外の電力使用によるCO2排出係数は「IAE CO2EMISSIONS FACTORS 2018」に示す2016年度係数

埼玉工場における県条例対応

埼玉工場の地球温暖化対策計画・実施状況報告 ( 00 KB)

循環型社会への対応

当社グループは、より少ない水・資源を用いて、より高い経済価値を創出するとともに、 リデュース、リユース、リサイクルの「3R(スリーアール)」を進めることによって、環境への負荷が少ない「循環型社会」の形成に向けた取り組みを進めています。

※3R(スリーアール)=Reduce(リデュース):廃棄物削減、Reuse(リユース):再使用、Recycle(リサイクル):再資源化の3つの取り組みの頭文字を取ったもの

総排出物重量の削減

当社グループでは、「持続可能性(サステナビリティ)の4原則8項目」に準拠した管理指標として、単に廃棄物(産業廃棄物+一般廃棄物)の削減、再資源化率(リサイクル率)の向上のみならず、それらの実績に売却有価取引物を含めた「総排出物重量」を管理指標と定めています。 (当社グループの『エコ・ファクトリー認定制度』の管理指標一つ)「自然界の地殻からの物質の取り出し量を根本的に削減する」ことに取り組んでいます。

各事業所別 総排出物重量 一覧

単位:ton/年

2018年度 2019年度
全廃棄物 売却有価物 総排出物 全廃棄物 売却有価物 総排出物
椿




京田辺工場 637 9,426 10,062 582 8,390 8,971
埼 玉 工 場 2,478 11,240 13,717 2,295 9,250 11,545
兵 庫 工 場 77 30 107 109 19 128
長岡京工場 293 999 1,292 318 883 1,201
岡 山 工 場 519 331 851 481 383 864



椿本カスタムチエン 189 868 1,057 181 850 1,031
椿本スプロケット 142 644 786 123 426 549
椿本バルクシステム 22 188 209 27 185 213
椿本メイフラン 45 800 845 61 762 823
椿本鋳工 2,446 84 2,530 1,788 36 1,825
ツバキ山久チエイン 44 59 103 52 70 123
国内合計 6,891 24,668 31,560 6,018 21,254 27,272

再資源化率の向上

当社グループでは廃棄物の低減、再資源化を積極的に進めています。2019年度の産業廃棄物と一般廃棄物を合わせた廃棄物等排出量は6,018 tonで、前年度比12.7%減となりました。

  • 廃棄物等排出量/再資源化率(年度平均)

    単位:ton、%

    2015 2016 2017 2018 2019
    産業廃棄物 5,199 6,090 6,462 6,452 5,573
    一般廃棄物 575 517 470 440 445
    再資源化率
    (年度平均)
    98.1 98.7 98.7 97.9 97.6
  • 廃棄物等排出量/再資源化率

    廃棄物等排出量/再資源化率

     対象範囲は国内主要生産拠点11事業所、海外は廃棄物定義が国ごとで異なるため未記載。

水使用量の削減

当社グループは、水資源保護のため、水使用量や水使用量原単位の削減に取り組んでいます。国内事業所において、「エコ・ファクトリー制度」の管理指標として掲げて、事業所ごとに管理値の設定を行い、水使用量の削減を進めています。また、海外事業所においては、2017年度より水使用量の計測を開始し、使用量削減に向けた施策を講じています。

  • 水使用量(国内)
    水使用量(国内)
  • 水使用量(グローバル)
    水使用量(グローバル)

自然との共生

現代社会は、大気、水、土壌環境における物質循環や再生産など、自然からさまざまな生態系サービスを受けることで維持されています。 当社グループは、地球環境に調和した製品とモノづくりにより環境負荷を下げ、生態系の保全に貢献します。 また、自然環境に与えるリスクを低減するため、生産活動で使用する有害化学物質削減を進めています。 これ以外にも、身近な地域の環境保全活動に直接協力することで、環境改善や生態系保全に努めています。

有害化学物質削減への取り組み

当社グループは、国内外の有害化学物質規制を踏まえ、原材料・部品・資材の含有物質を調査し、お客さまとともに実態把握や許容範囲の設定を行うとともに、その継続的な削減に取り組んでいます。
グリーン調達ガイドラインの中で有害化学物質の対象法令、物質名、基準値等を明記して、サプライヤーの皆さまに使用の削減をお願いしています。

法令・規制 対応完了商品
RoSH指令
(2011/65/EC)
汎用ドライブチェーン、無給油ドライブチェーン、強力ドライブチェーン、耐環境ドライブチェーン、ケーブルベヤプラシリーズ、ケーブルベヤスチールシリーズ、クリーンベヤ、フラットベヤ 、締結具、軸継手(ローラチェーンカップリングを除く)
RoSH指令
(2002/95/EC)
ギヤモータ、ギヤボックス、電動シリンダ、ジャッキ、電気式過負荷保護機器、制御機器、機械式保護装置、クラッチ、軸継手(ローラチェーンカップリング)
ELV指令 自動車エンジン用タイミングチェーンシステムの全構成部品

※RoSH指令:電気・電子機器における特定の有害物質の使用を制限したEU(欧州連合)の指令。
2002/95/ECは、2003年2月に公布され、2011/65/ECは2011年7月に公布された指令。

※ELV指令:使用済み車両からの廃棄物の低減、適正処理を目的に有害物質を制限したEUの指令。

PRTR法対象物質の削減を推進

当社グループでは、化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)の指定する化学物質の排出実態を調査し、生産工程で取り扱うPRTR対象化学物質の削減に取り組んでおり、有害性の少ない物質への代替を図っています。
2019年度の同法関連の届出対象事業所は4社、7工場が該当しました。なお、当社グループでは、PRTR管理を「エコ・ファクトリー制度」の管理指標に掲げて、届出対象以外の工場も同制度の対象として、厳しく管理物質の削減を展開しています。

2019年度PRTR法対象化学物質データ実績表

単位:kg/年

事業所 物質番号 物質名 排出量 移動量 合計
大気 公共用水域 土壌 事業所内埋立 下水道 事業所外への移動
椿本チエイン 京田辺工場 348 1ーブロモプロパン 4,100 0 0 0 0 0 4,100
埼玉工場 87 クロム及び3価クロム化合物 31 0 0 0 0 15,658 15,690
300 トルエン 27,724 0 0 0 0 11,346 39,070
兵庫工場 438 メチルナフタレン 6 0 0 0 0 0 6
長岡京工場 53 エチルベンゼン 1,013 0 0 0 0 371 1,384
80 キシレン 1,406 0 0 0 0 515 1,921
300 トルエン 9,009 0 0 0 0 3,302 12,311
椿本バルクシステム 53 エチルベンゼン 3,840 0 0 0 0 460 4,300
80 キシレン 5,980 0 0 0 0 720 6,700
300 トルエン 1,880 0 0 0 0 220 2,100
438 メチルナフタレン 2 0 0 0 0 0 2
椿本メイフラン 53 エチルベンゼン 1,500 0 0 0 0 470 1,970
80 キシレン 2,600 0 0 0 0 800 3,400
300 トルエン 13,000 0 0 0 0 4,000 17,000
椿本鋳工 412 マンガン及びその化合物 674 0 0 0 0 674 1,348
マグネシウム及びその化合物 2,616 0 0 0 0 2,616 5,232
合計 75,382 0 0 0 0 41,152 116,534

* 椿本カスタムチエン、椿本スプロケット、ツバキ山久チエインはPRTR法の届出対象外です。
(注1)上表は法令に対応した数値である。

工場緑化の取り組み

つばきグループでは、国内11事業所において、「緑地」と「環境施設」の拡充に注力しています。2020年3月末時点での、緑地面積による「緑化率」、緑地面積に環境施設関連の面積を加えた「総合緑化率」は、下表のとおりです。

工場緑化率等一覧表(工場立地法に基づく)

<2020年3月末日時点>

【単位:m2

全敷地面積 緑地面積① 緑化率 環境施設面積② 緑地+環境施設 ① + ② 総合緑化率
国内11事業所
合計
670,426 146,980 21.9% 37,917 184,877 27.6%

*環境施設:緑地以外の広場、噴水、太陽光発電などの施設のこと

持続可能な社会の実現に向けて

つばきグループは、「動かす」分野において社会の期待を超える価値を提供し、
社会から必要とされ続ける企業となることを目指します