環境・社会活動

経済のグローバル化、新興国の急激な経済発展等を背景に、様々な資源の枯渇や環境汚染が懸念される状況が生じています。つばきグループは「ゼロエミッション」を目標に掲げ、廃棄物の削減および再資源化を加速するとともに、使用する化学物質については法規制に基づく厳格な管理を行っています。

廃棄物低減・再資源化

つばきグループでは廃棄物の低減、再資源化を積極的に進めています。2017年度の産業廃棄物と一般廃棄物を合わせた廃棄物等排出量は6,932 tで、前年度比4.8%増となりました。また、再資源化率は年度平均で98.7%と、引き続き高い数値を維持しています。

廃棄物等排出量/再資源化率(年度平均)
廃棄物等排出量/再資源化率(年度平均)

廃棄物の削減

工業排水処理設備(ろ過装置)更新による汚泥廃棄量の削減

熱処理炉に断熱ジャケットを取りつけ フィルタープレス式自動脱水装置

京田辺工場の廃棄物の中で、重量的に大きなウェイトを占めるのが「汚泥」です。熱処理のバレル研磨工程の排水から発生する研磨剤や、汚水をろ過するためのフィルターの役割を担う珪藻土も汚泥として排出されていました。
この汚泥の半分近くを珪藻土が占めているため、2016年度には、古くなった旧式の「珪藻土プレコートドラム式自動脱水装置」を廃止し、珪藻土を使用しない「フィルタープレス式自動脱水装置」に更新。その結果、2017年度実績で汚泥の産業廃棄物重量(汚泥の含水率低減効果含む)を年間約66トン削減できたことに加え、廃棄処理費用も約200万円/年削減することができました。

有害化学物質削減の取り組み

つばきグループは、国内外の有害化学物質規制を踏まえ、原材料・部品・資材の含有物質を調査し、お客様とともに実態把握や許容範囲の設定を行うとともに、その継続的な削減に取り組んでいます。

法令・規則 対応完了商品
RoHS指令*1 一般動力伝動用チェーン、パワーロック(締結具)、カップリング(軸継手)、減速機など
ELV指令*2 自動車用エンジン用タイミングドライブシステムの全構成部品
REACH規則*3 対象商品なし
*1 RoHS指令:電気・電子機器における鉛・水銀・カドミウム・六価クロム・ポリ臭化ビフェニル・ポリ臭化ジフェニルエーテルの使用を原則禁止したEU(欧州連合)指令
*2 ELV指令:使用済み車両からの廃棄物の低減、適正処理を目的に、鉛・水銀・カドミウム・六価クロムの使用を原則禁止したEU指令
*3 REACH規則:化学物質の登録・評価・認可・制限に関するEUの包括的な規制

PRTR法対象物質の削減を推進

つばきグループでは、化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)の指定する化学物質の排出実態を調査し、その削減に努めています。2017年度、同法関連の届出対象は8物質、届出事業所は5社8工場でした。
該当事業所では、これらの物質について継続的に使用・排出量の削減に努めていきます。

2017年度 PRTR法 対象化学物質データ実績表
単位:kg/年
事業所 物質
番号
物質名 排出量 移動量
大気 公共用
水域
土壌 事業所内
埋立
下水道 事業所外
への移動
椿本チエイン
京田辺工場 384 1-ブロモプロパン 3,200 0 0 0 0 0
埼玉工場 87 クロム及び3価クロム化合物 95 0 0 0 0 47,000
300 トルエン 27,000 0 0 0 0 11,000
長岡京工場 53 エチルベンゼン 900 0 0 0 0 200
80 キシレン 1,400 0 0 0 0 200
300 トルエン 12,000 0 0 0 0 2,000
兵庫工場 438 メチルナフタレン 8.3 0 0 0 0 0
岡山工場 438 メチルナフタレン 8.2 0 0 0 0 0
椿本バルクシステム 53 エチルベンゼン 2,730 0 0 0 0 270
80 キシレン 4,840 0 0 0 0 460
300 トルエン 1,650 0 0 0 0 150
椿本メイフラン 53 エチルベンゼン 1,500 0 0 0 0 420
80 キシレン 2,600 0 0 0 0 700
300 トルエン 13,000 0 0 0 0 3,700
椿本鋳工 412 マンガン及びその化合物 3,839 0 0 0 0 0
200 マグネシウム及びその化合物 4,517 0 0 0 0 0
合計 79,288 0 0 0 0 66,100
* 椿本カスタムチエン、椿本スプロケット、ツバキ山久チエインはPRTR法の届出対象外です。
* 2017年10月1日 つばきE&Mは、椿本チエインに吸収合併されました。

グリーン調達の促進

つばきグループはグリーン調達ガイドラインを2006年に制定し、環境負荷の少ない材料、部品を購入する活動を仕入先様と一体となった取り組みを推進してきました。この度、CO2排出削減の取り組みをより積極的に進めていくためにこのガイドライン第2版に改定しました。

【資料一覧】