プレスリリース

製造工場の部品保管・ピッキング工程のDX化、自動化に貢献「T-AstroX®」によるマテハンソリューションを提供

2025/9/24

株式会社椿本チエイン(本社:大阪市北区、社長:木村 隆利、以下当社)は、大森機械工業株式会社(本社:埼玉県越谷市、社長:大森 利夫、以下大森機械工業)より、3次元マテハンシステム「T-AstroX(アストロクス)」を受注。同社の越谷工場・北棟にて2026年6月より稼働開始(予定)します。

大森機械工業株式会社
越谷工場
3次元マテハンシステム
「T-AstroX」
※実際の納入仕様とは異なる場合があります
ワーク搬送用ロボット(台車)

「T-AstroX」採用のポイント

大森機械工業は包装用機械および包装用関連機器のメーカーです。今回当社が納入する「T-AstroX」は、北棟の保守部品の保管・ピッキング工程で採用され、部品の高効率保管や在庫管理のDX化、ピッキング工程の大幅な自動化を担うことになります。
「T-AstroX」は、物流センターや製造工場の保管・搬送・ピッキングなどの複数工程を大幅に自動化するGTP(Goods to Person)システムとして開発しました。ワークを保管する棚と、ワークを搬送するロボット、ワークの入出庫やピースピッキングを行うワークステーションで構成。人手不足の解消や作業の効率化に貢献します。

今回納入する仕様は、約2,000種類・40,000点の部品、約1,500点の仕掛品の在庫管理を行うシステムとなっており、1日あたり入庫/出庫量は合計1,000点以上を予定しています。
さらに、お客様のご要望に応じて、ワークステーションの形状や運用を同社向けにカスタマイズ提案したほか、24時間オンコールサービスなど、当社のメンテナンス体制も採用のポイントとなりました。

当社は、1917年の創業以来、機械部品から搬送システムまで幅広い領域で世界中の「動く」を支え続けてきました。マテハン事業では、搬送・仕分け・保管など「モノと情報の流れ」を的確、スムーズにコントロールし、お客さまの生産性向上、環境負荷低減に寄与するソリューションを提供しています。現在、社会課題となっている2024年問題や人手不足の解消に向けて、「T-AstroX」が物流センターや製造工場などの物流工程の自動化に貢献します。

納入仕様

ステーション数 3式(入出庫兼用)
有効間口数 約1,800間口
搬送ロボット(台車)数 4台
稼働時間 8時間/日

*大森機械工業株式会社 Webサイト https://www.omori.co.jp/

参考:T-AstroXについて

1.特長

T-AstroXは保管、搬送、仕分け、ピッキングなどの複数工程を大幅に自動化するGTP(Goods to Person)システム。ワークを保管する棚と、ワークを搬送するロボット、ワークの入出庫やピースピッキングを行うワークステーションで構成されており、人手不足の解消や作業の効率化に貢献します。

T-AstroXコンセプトムービーはこちらから
  • 1

    Goods to Personシステムを採用

    台車が商品を作業者の手元まで運んでくることで、作業者の負担軽減や作業ミスの低減など自動化レベルの向上を図ることが可能。

  • 2

    荷姿を選ばない保管形態

    移載トレイをハンドリングするため、専用ケースへの移し替えが不要。コンテナやオリコンや段ボールなど様々な保管形態に対応します。

  • 3

    自社開発・自社設計

    企画から開発、設計まで一気通貫して自社で対応。製品を知り尽くしているからこそ、お客様に最適なソリューション提案を実現します。

2.用途

物流センターや製造工場の保管、搬送、ピッキング装置 など

3.仕 様

台車 サイズ(L×W×H) 950mm × 720mm × 455mm
走行速度 ~ 100m/分
昇降速度 ~ 15m/分
最大可搬重量 30㎏(移載トレイは含まず)
搬送物 搬送物サイズ(L×W×H) 530mm以下 × 366 mm以下 × 334 mm以下
上記サイズ以下のケース(コンテナ、オリコン、段ボールなど)
折りたたみコンテナの蓋や段ボールのフラップを含めた寸法
1ステーション当たりの処理能力 最大1,200サイクル(行)/時間

*「T-AstroX」の詳細情報:https://www.tsubakimoto.jp/materials-handling/products/t-astrox/

*「T-AstroX」の実機見学:当社埼玉工場(埼玉県飯能市)のマテハン展示場「M.LABO」で実機見学が可能です。(要事前予約)

■お客様からのお問い合わせ先
マテハン事業部 第1営業部(東京)
TEL 03-6703-8402

■報道機関からのお問い合わせ先
経営企画室 広報課
TEL 06-6441-0054  E-mail :

プレスリリースに記載されている情報は発表当時のものであり、最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。

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